教育研究上の基礎的な情報
1. 学部、学科、課程、研究科、専攻ごとの名称及び教育研究上の目的及び学校教育法施行規則第百六十五条の二 第一項の規定により定める方針
大学の名称
日本大学
学部の名称
スポーツ科学部
学科の名称
競技スポーツ学科
理念（目的及び使命）
教育憲章
教育研究上の目的
スポーツ科学部では、「競技スポーツにおける実践力のある反省的実践家」を育成するため、1年次より競技スポーツ学の基礎を学ぶと同時に、学びの重点を「アスリートコース」か「スポーツサポートコース」の2コースいずれかに置きながら、専門教育のみならず教養教育を十分に踏まえた総合的かつ学際的な教育を行います。これらの教育を通して、国内及び国際的競技会で活躍できる優秀なアスリートの育成や、競技スポーツ分野で活躍できる「反省的実践家」としての能力を身に付けた人間性豊かな指導者を育成していくことを目標とします。
卒業の認定に関する方針
DP（ディプロマ・ポリシー）
スポーツ科学部（学士（体育学））は、スポーツ立国を目指す我が国の競技スポーツの発展に貢献するべく、日本大学教育憲章に基づき、「日本大学の目的及び使命」を理解し、「自主創造」を構成する「自ら学ぶ」・「自ら考える」及び「自ら道をひらく」能力に基づく本学部における能力を修得したものに、「学士（体育学）」の学位を授与する。
スポーツ科学部（学士（体育学））は、スポーツ立国を目指す我が国の競技スポーツの発展に貢献するべく、日本大学教育憲章に基づき、「日本大学の目的及び使命」を理解し、「自主創造」を構成する「自ら学ぶ」・「自ら考える」及び「自ら道をひらく」能力に基づく本学部における能力を修得したものに、「学士（体育学）」の学位を授与する。
─ DP1（DP1-D・DP1-E）
競技スポーツ分野における反省的実践家としての実践力を構成する基礎的・汎用的能力及び社会一般的な倫理観を高めることができる。
─ DP2（DP2-A・DP2-B）
自国のスポーツ文化を理解し、スポーツを通した国際的教養人としての感性を高めることができる。
─ DP3（DP3-G・DP3-H）
スポーツに関わる様々な問題を適切に把握して、合理的な判断につなげられる能力を高めることができる。
─ DP4 (DP4-F・DP4-I)
スポーツ界が抱える問題を探求し、その状況を的確に分析する能力を高めることができる。
─ DP5（DP5-J）
スポーツの新たな可能性を追求し、様々な領域、領野から果敢に挑戦し続ける行動力を高めることができる。
─ DP6（DP6-K）
スポーツを通してグローバルに行動できるコミュニケーション能力を高めることができる。
─ DP7（DP7-C・DP7-L）
スポーツを通して社会にある多様な価値を受容し、対立を乗り越え、協働を通じて社会の安定を希求する公共心を高めることができる。
─ DP8（DP8-M）
課題発見・仮説構築・仮説検証・課題解決・省察のプロセスについて、スポーツ科学の手法に基づき主体的に反復する思考を高めることができる。
競技スポーツ分野における反省的実践家としての実践力を構成する基礎的・汎用的能力及び社会一般的な倫理観を高めることができる。
─ DP2（DP2-A・DP2-B）
自国のスポーツ文化を理解し、スポーツを通した国際的教養人としての感性を高めることができる。
─ DP3（DP3-G・DP3-H）
スポーツに関わる様々な問題を適切に把握して、合理的な判断につなげられる能力を高めることができる。
─ DP4 (DP4-F・DP4-I)
スポーツ界が抱える問題を探求し、その状況を的確に分析する能力を高めることができる。
─ DP5（DP5-J）
スポーツの新たな可能性を追求し、様々な領域、領野から果敢に挑戦し続ける行動力を高めることができる。
─ DP6（DP6-K）
スポーツを通してグローバルに行動できるコミュニケーション能力を高めることができる。
─ DP7（DP7-C・DP7-L）
スポーツを通して社会にある多様な価値を受容し、対立を乗り越え、協働を通じて社会の安定を希求する公共心を高めることができる。
─ DP8（DP8-M）
課題発見・仮説構築・仮説検証・課題解決・省察のプロセスについて、スポーツ科学の手法に基づき主体的に反復する思考を高めることができる。
教育課程の編成及び実施に関する方針
CP（カリキュラム・ポリシー）
日本大学スポーツ科学部（学士（体育学））では、日本大学教育憲章（以下、「憲章」という）を基に、専門分野を加味した卒業認定に関する方針に沿って学問分野別の教育課程を編成し実施する。
競技スポーツにおける専門的な知識を持つ技術的熟達者としての能力と、諸問題を認識するとともに課題を概念化し解決していく反省的実践家としての実践力として「憲章」に基づく卒業の認定に関する方針として示された8 つの能力（コンピテンシー）を養成するために、総合教育、外国語教育、初年次教育、専門教育等の授業科目を各能力に即して体系化するとともに、講義・演習・実験・実習等の授業形態を組み入れた多様な学修方法による教育課程を編成し実施する。
また、学修成果の評価は、専門的な知識・技能及び態度を修得する授業科目に関しては、授業形態や授業手法に即した多元的な評価方法により、各授業科目のシラバスに明示される学習到達目標の達成度について判定し、「憲章」に示される日本大学マインド及び自主創造の8 つの能力（汎用的能力）への達成度に関しては、卒業の達成を測るための授業科目（ゼミナール、卒業研究・卒業論文、専門演習等）の修得状況や到達度と学生自身による振り返り等をもとに段階的かつ総合的に判定する。
日本大学スポーツ科学部（学士（体育学））では、日本大学教育憲章（以下、「憲章」という）を基に、専門分野を加味した卒業認定に関する方針に沿って学問分野別の教育課程を編成し実施する。
競技スポーツにおける専門的な知識を持つ技術的熟達者としての能力と、諸問題を認識するとともに課題を概念化し解決していく反省的実践家としての実践力として「憲章」に基づく卒業の認定に関する方針として示された8 つの能力（コンピテンシー）を養成するために、総合教育、外国語教育、初年次教育、専門教育等の授業科目を各能力に即して体系化するとともに、講義・演習・実験・実習等の授業形態を組み入れた多様な学修方法による教育課程を編成し実施する。
また、学修成果の評価は、専門的な知識・技能及び態度を修得する授業科目に関しては、授業形態や授業手法に即した多元的な評価方法により、各授業科目のシラバスに明示される学習到達目標の達成度について判定し、「憲章」に示される日本大学マインド及び自主創造の8 つの能力（汎用的能力）への達成度に関しては、卒業の達成を測るための授業科目（ゼミナール、卒業研究・卒業論文、専門演習等）の修得状況や到達度と学生自身による振り返り等をもとに段階的かつ総合的に判定する。
─ CP1
初年次教育、総合教育及び専門科目を通じて、スポーツに通底する社会科学、自然科学、医科学、形式科学に関する知識・教養を学び、反省的実践家としての実践力を構成する基礎的・汎用的能力を育成する。
─ CP2
初年次教育、総合教育、外国語教育及び専門科目を通じて、スポーツ界における国際人としてのグローバル感覚や、異文化への適応力を育成する。
─ CP3
専門教育を通じて、スポーツにおける様々な問題を適切に把握し、建設的、合理的な判断を行うことができる能力を育成する。
─ CP4
専門教育を通じて、スポーツ界全体が抱える問題を探求し、その状況を様々な知見を基に的確に分析する能力を育成する。
─ CP5
専門教育を通じて、スポーツの新たな可能性を追求し、様々な領域、領野の既存の知見・アイデアを利用し、果敢に挑戦し続ける行動力を育成する。
─ CP6
外国語教育、専門教育を通じて、自らの考えや信念を様々な表現で示し、グローバルに行動できるコミュニケーション能力を育成する。
─ CP7
総合教育、専門教育（卒業の達成を測るための授業科目を中心とする）を通じて、スポーツを含めた社会にある多様な価値を受容し、自己の立場、責任をチームでの協働作業から認識することで社会の安定を希求する公共心を育成する。
─ CP8
専門教育（卒業の達成を測るための授業科目を中心とする）を通じて、課題発見・仮説構築・仮説検証・課題解決・省察のプロセスを、スポーツ科学の手法に関連する学習成果に基づき主体的に反復する思考を育成する。
初年次教育、総合教育及び専門科目を通じて、スポーツに通底する社会科学、自然科学、医科学、形式科学に関する知識・教養を学び、反省的実践家としての実践力を構成する基礎的・汎用的能力を育成する。
─ CP2
初年次教育、総合教育、外国語教育及び専門科目を通じて、スポーツ界における国際人としてのグローバル感覚や、異文化への適応力を育成する。
─ CP3
専門教育を通じて、スポーツにおける様々な問題を適切に把握し、建設的、合理的な判断を行うことができる能力を育成する。
─ CP4
専門教育を通じて、スポーツ界全体が抱える問題を探求し、その状況を様々な知見を基に的確に分析する能力を育成する。
─ CP5
専門教育を通じて、スポーツの新たな可能性を追求し、様々な領域、領野の既存の知見・アイデアを利用し、果敢に挑戦し続ける行動力を育成する。
─ CP6
外国語教育、専門教育を通じて、自らの考えや信念を様々な表現で示し、グローバルに行動できるコミュニケーション能力を育成する。
─ CP7
総合教育、専門教育（卒業の達成を測るための授業科目を中心とする）を通じて、スポーツを含めた社会にある多様な価値を受容し、自己の立場、責任をチームでの協働作業から認識することで社会の安定を希求する公共心を育成する。
─ CP8
専門教育（卒業の達成を測るための授業科目を中心とする）を通じて、課題発見・仮説構築・仮説検証・課題解決・省察のプロセスを、スポーツ科学の手法に関連する学習成果に基づき主体的に反復する思考を育成する。
入学者の受入れに関する方針
AP（アドミッション・ポリシー）
日本大学スポーツ科学部（学士（体育学））では、本学の教育理念である「自主創造」に合致し、教育研究上の目的とディプロマポリシー（学位授与方針）、カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施方針）に基づき、下記のような人材を求める。
スポーツに関わる様々な実践の場において、これまでの教育課程で身に付けた学力を基に、競技スポーツに関わる諸問題や課題を多様な視点から発見し、それに対する多面的な情報収集・分析を通して、解決策を導き出す過程を繰り返すことができる能力を身に付ける意志を持った人材を求める。また、スポーツ科学の最新の知見を活かして競技力の向上を真摯に探求する、もしくはそれを支える意志のある人材を求める。
また、入学者選抜においては下記の能力を備えた受験生を各種選抜試験によって受け入れる。
日本大学スポーツ科学部（学士（体育学））では、本学の教育理念である「自主創造」に合致し、教育研究上の目的とディプロマポリシー（学位授与方針）、カリキュラムポリシー（教育課程の編成・実施方針）に基づき、下記のような人材を求める。
スポーツに関わる様々な実践の場において、これまでの教育課程で身に付けた学力を基に、競技スポーツに関わる諸問題や課題を多様な視点から発見し、それに対する多面的な情報収集・分析を通して、解決策を導き出す過程を繰り返すことができる能力を身に付ける意志を持った人材を求める。また、スポーツ科学の最新の知見を活かして競技力の向上を真摯に探求する、もしくはそれを支える意志のある人材を求める。
また、入学者選抜においては下記の能力を備えた受験生を各種選抜試験によって受け入れる。
① 意欲・経験・適性
- これまでのスポーツ経験の中で得られた知識に基づき、スポーツ科学を積極的に学ぶ意欲がある。（意欲・経験）
- 反省的実践を通じて競技スポーツの発展に貢献する意欲がある。（意欲・適性）
- これまでの教育課程において学修した基礎学力を有し、自身の考えを適切に表現できる能力を有している。（知識・技能）
- 課題に対して論理的に考察した上で自身の考えを基に的確に判断し、伝えることができる。（思考力・判断力・表現力）
- スポーツを通して多様な人々と協働し学修するとともに、自ら意欲的に課題解決に取り組む態度を有している。（主体性・協働性）
- 自身の大学4年間の学修計画とキャリア形成についての考えを持ち、計画的に実践する姿勢を有している。（主体性・計画性）
学生支援方針
多様な個性を持つ学生一人ひとりが心身ともに健康で、充実し、かつ安全な学生生活を送り、学修に専念できるように、また、自主創造の理念に基づき主体的に進路を選択し、希望する職業に就けるよう生活支援、経済支援、正課外活動支援、就職支援を中心とした総合的支援を行います。
教育研究等環境の整備に関する方針
本キャンパスは、本学の理念・目的の実現に向け、教育研究等環境の整備に関する方針を以下のとおり定め、その整備の適切性について定期的に点検・評価し、改善・向上に努める。
①全体方針
- 本学の「日本大学教育憲章」で掲げる日本大学マインド及び「自主創造」の3つの構成要素及びその能力を全ての学生が修得できるよう、教育研究等の環境を整備、充実化を図る。
- 本学の「日本大学教育憲章」及び「教育基盤となる研究の推進」並びに「学部教育目標」の実現に資する教育研究活動を、全ての教職員がその潜在能力を十分に生かしながら、教育と研究を両輪とする高等教育を推進できるよう、生産性の高い業務遂行・決定プロセスへ改善を進め、教育研究等の環境を整備、強化する。
②校地及び校舎について
- キャンパスマスタープランに基づき計画的かつ有機的な整備となるよう努める。
- 三軒茶屋キャンパスでは、安全・安心な施設利用を確保するために必要な対策を検討し、環境と小エネルギーに配慮したキャンパス運用を行う。
③施設（運動・実験施設）及び設備について
- 学生・教職員全ての利用者が、安全かつ安心して有効に利用できるよう、施設・設備を定期的に検証し、最適化する。
- 学生の自主的な学習を促進するための環境を整備する。
- 対面とオンライン双方の授業に対応した施設・設備の整備を進める。
- 教員の研究機会を保障するための環境を整備する。
④図書館について
- 三軒茶屋キャンパス教育研究のその特性に応じて効果的かつ実用的な、図書館環境を整備する。
⑤情報環境の整備について
- ネットワーク環境や情報通信技術（ICT）機器を十分に整備、管理し、その活用の促進を図る。
- 「日本大学情報管理宣言」に基づき、個人情報の保護について遵守する。
⑥教育研究活動の支援について
- ティーチング・アシスタント（TA）、スチューデント・アシスタント（SA）等の教育研究活動を支援する体制を整備する。
- 教育研究活動を支援する観点から、会議運営上の工夫として、各種会議の報告事項は事前周知のみとし、審議時間の確保に努める。また、会議資料は全て電子資料のみとし、会議資料作成時間及び消耗品費削減に努める。
⑦ 研究倫理
- コンプライアンス教育等を通じて研究倫理規範の遵守を徹底し、研究不正を防止する。
社会連携・社会貢献に関する方針
本キャンパスは、本学の理念・目的の実現に向け、社会連携・社会貢献に関する方針を以下のとおり定め、その適切性について定期的に点検・評価し、改善・向上に努める。
①地域連携
本学の教育研究活動の多様な成果を地域へ還元するとともに、新しい知見を吸収するために、世田谷区をはじめとする自治体や地域との連携・交流を推進する。
②高大連携
本学の研究開発能力・人材などを活用し、高等学校の教育研究に連携・協力することにより、高等学校における教育内容の充実・発展を図るとともに、将来の有意な人材の育成に寄与する。
③産官学連携
日本大学産官学連携ポリシーに基づき、産官学連携を推進する。
④国際連携
多様な文化を尊重し、共生社会を実現するため、国際交流活動を促進するとともに、海外の協定校の拡充やニューカッスルキャンパスの活用を通じて、その成果を国際社会へ発信する。
本学の教育研究活動の多様な成果を地域へ還元するとともに、新しい知見を吸収するために、世田谷区をはじめとする自治体や地域との連携・交流を推進する。
②高大連携
本学の研究開発能力・人材などを活用し、高等学校の教育研究に連携・協力することにより、高等学校における教育内容の充実・発展を図るとともに、将来の有意な人材の育成に寄与する。
③産官学連携
日本大学産官学連携ポリシーに基づき、産官学連携を推進する。
④国際連携
多様な文化を尊重し、共生社会を実現するため、国際交流活動を促進するとともに、海外の協定校の拡充やニューカッスルキャンパスの活用を通じて、その成果を国際社会へ発信する。
2. 専任教員数
教員数
※令和6年5月1日現在
| 危機管理学科 | 一般教育科目担当 | 合計 | ||
| 教授 | 男 | 9 | 3 | 12 |
| 女 | 2 | 2 | 4 | |
| 計 | 11 | 5 | 16 | |
| 准教授 | 男 | 5 | 3 | 8 |
| 女 | 2 | 0 | 2 | |
| 計 | 7 | 3 | 10 | |
| 専任講師 | 男 | 4 | 1 | 5 |
| 女 | 0 | 3 | 3 | |
| 計 | 4 | 4 | 8 | |
| 助教 | 男 | 1 | 0 | 1 |
| 女 | 0 | 0 | 0 | |
| 計 | 1 | 0 | 1 | |
| 計 | 男 | 19 | 7 | 26 |
| 女 | 4 | 5 | 9 | |
| 合計 | 23 | 12 | 35 | |
教員の年齢構成
※令和6年5月1日現在
| 年齢 | 教授 | 准教授 | 専任講師 | 助教 | 合計 |
| 25～30歳 | 0 | ||||
| 31～35歳 | 1 | 1 | 2 | ||
| 36～40歳 | 2 | 4 | 6 | ||
| 41～45歳 | 6 | 1 | 7 | ||
| 46～50歳 | 2 | 1 | 1 | 4 | |
| 51～55歳 | 4 | 4 | |||
| 56～60歳 | 6 | 1 | 1 | 8 | |
| 61～65歳 | 4 | 4 | |||
| 66～69歳 | 0 | ||||
| 計 | 16 | 10 | 8 | 1 | 35 |
教員1人当たりの学生数
※令和6年5月1日現在
| 専任教員数(A) | 学生数(B) | (B)/(A) |
|---|---|---|
| 35 | 1,276 | 36.46% |
専任教員と非常勤教員の比率
※令和6年5月1日現在
| 専任教員数(A) | 非常勤教員数(B) | (A)/(A)+(B) |
|---|---|---|
| 35 | 15 | 70.0% |
3. 校地・校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境（※）
※キャンパス概要、運動施設概要及びその他の学習環境、主な交通手段等
